流動比率・当座比率計算ツール

短期的な支払能力を、流動資産・流動負債からすばやく確認

無料 財務分析 当座比率にも対応

流動比率を計算する

現金預金、売掛金、有価証券など換金しやすい資産の合計です。
当座資産が未入力の場合、流動資産から棚卸資産を差し引いて当座比率を計算します。

流動比率: -%

当座比率: -%

流動資産合計: -

当座資産合計: -

流動比率: -%

当座比率: -%

先に結論

流動比率は、1年以内に現金化しやすい流動資産で、1年以内に支払う流動負債をどれだけカバーできるかを見る指標です。

短期の資金繰りを確認したい場合は、自己資本比率よりも流動比率や当座比率のほうが直接的です。長期の安全性は自己資本比率、短期の支払能力はこのページで確認すると整理しやすくなります。

計算式

流動比率 = 流動資産 ÷ 流動負債 × 100

当座比率 = 当座資産 ÷ 流動負債 × 100

当座資産は、現金預金、売掛金、有価証券など、比較的早く支払いに使いやすい資産を中心に考えます。

流動比率とは?短期的な安全性を見る指標

流動比率は、会社の短期的な支払能力を確認するための財務比率です。たとえば、流動資産が1,200万円、流動負債が800万円なら、流動比率は150%です。この場合、短期で支払う必要がある負債に対して、短期で現金化しやすい資産が1.5倍あると読めます。

ただし、流動比率が高いだけで資金繰りが必ず安全とは言い切れません。流動資産の中に売れ残り在庫が多い、売掛金の回収が遅れている、短期借入金の返済時期が集中している、といった事情があると、見かけの比率より支払余力は弱くなります。

流動比率と当座比率の違い

指標 使う資産 向いている確認 注意点
流動比率 流動資産全体 短期負債を広くカバーできるか 棚卸資産の質に左右される
当座比率 現金預金、売掛金、有価証券など より厳しめの支払能力 売掛金の回収可能性も確認が必要

在庫を多く持つ小売業や製造業では、流動比率と当座比率の差が大きくなりやすいです。差が大きい場合は、在庫回転率や不良在庫の有無もあわせて確認すると、資金繰りの実態に近づきます。

流動比率の目安と見方

流動比率 大まかな見方 確認したいポイント
100%未満 短期の支払余力に注意 返済予定、資金繰り表、売掛金回収
100%から150%未満 最低限の余力はあるが業種差に注意 在庫の質、借入の返済時期
150%以上 比較的余裕があると見られやすい 資産が滞留していないか
300%以上 安全性は高いが資産効率も確認 現預金や在庫の過剰保有

目安は絶対基準ではありません。設備投資、入金サイト、仕入れ条件、業種特性によって適正水準は変わります。財務省の法人企業統計など、業種別データを参照して比較すると、単年度の数字だけで判断するより実務的です。

流動比率が低いときの改善方法

現金化を早める

売掛金の回収条件を見直し、入金遅延を早めに把握します。長期滞留している債権がある場合は、回収可能性を保守的に見直すことも必要です。

在庫を圧縮する

販売見込みの低い在庫は、流動資産に含まれていてもすぐ支払いには使いにくい資産です。発注量、回転率、処分ルールを見直します。

支払時期を整える

短期借入や買掛金の支払時期が集中すると、比率以上に資金繰りが厳しくなります。返済期間の見直しや資金繰り表での管理が有効です。

他の財務比率とあわせて見る

流動比率は短期の安全性を見る指標です。会社全体の安定性を見るなら自己資本比率、借入を活用した経営効率を見るなら財務レバレッジ、収益性を見るなら利益率計算もあわせて確認します。

たとえば、流動比率が高くても利益率が低い会社は、短期的には支払いに余裕があっても、将来の現金創出力に課題がある可能性があります。逆に利益率が高くても流動比率が低い場合は、売上入金より支払いが先に来る資金繰りリスクに注意が必要です。

よくある計算ミス

FAQ

流動比率は「流動資産 ÷ 流動負債 × 100」で計算します。流動資産が1,200万円、流動負債が800万円なら、1,200万円 ÷ 800万円 × 100 = 150%です。

在庫をすぐ現金化しにくい業種や、短期の支払い余力を厳しめに見たいときに使います。流動比率より保守的な見方になりやすい指標です。

目的が違います。流動比率は短期の支払能力、自己資本比率は長期的な財務安定性を見る指標です。資金繰りを確認するなら流動比率、借入依存度を確認するなら自己資本比率を重視します。

高いこと自体は安全性の面でプラスですが、現金や在庫を必要以上に抱えている場合は資産効率が低い可能性があります。収益性や在庫回転率も合わせて確認します。

参考にした考え方

本ページでは、流動比率を短期支払能力の指標、当座比率をより換金性に注目した補助指標として扱っています。業種別比較や統計値を確認する場合は、財務省 法人企業統計の財務営業比率など、公的統計もあわせて参照してください。